不登校を出席扱いにする具体例。文部科学省が発表した7項目を解説

不登校の悩み解決

現在では義務教育課程で不登校になっている児童に対して、以前よりも柔軟な対応が行われています。

たとえば、不登校の児童でも一定の条件を満たしていれば、『学校に通わなくても出席扱いとみなしてくれる制度』などがあります。

これは令和元年10月25日、文部科学省から正式に発表されている書面で確認できます。

しかし、発表された文面はとても堅く難しいので、読んでもいまいちピンとこない人も多いでしょう。

そこで、発表された「不登校の児童の出席扱いについて」の文面をもとに、どうすれば出席扱いにできるのか?具体例を入れながら、1項目ずつ説明していきます。

  1. 学校に行っていない不登校でも出席扱いになるとは?
    1. 出席扱いに関するポイント
  2. 保護者と学校との間に十分な連携・協力関係があるとは?~出席扱いの要件1項目より
    1. 初期段階~学校に不登校の相談を行う
    2. 中期段階~継続的な情報交換を行う
    3. 後期段階~第三者機関との連携
    4. 【まとめ】学校の連携・協力関係
  3. ICTや郵送・faxなどを活用して提供される学習活動とは?~出席扱いの要件2項目より
    1. ICT教材を出席と見なす最終判断は各学校の校長
    2. ICT教材による学習の注意点
    3. 【まとめ】ICT教材による学習内容
  4. 訪問等による対面の指導が適切に行われるとは?~出席扱いの要件3項目より
    1. 対面指導の目的
    2. 【まとめ】訪問による対面指導
  5. 学習の理解の程度を踏まえた計画的な学習プログラムとは?~出席扱いの要件4項目より
    1. 【まとめ】計画的な学習プログラム
  6. 校長が対面指導や学習活動の状態を十分に把握しているとは?~ 出席扱いの要件5項目より
    1. 【まとめ】校長先生に状況を伝える
  7. 学校外の公的機関や民間施設等で相談・指導を受けれない場合に行う学習活動とは?~出席扱いの要件6項目より
    1. 【まとめ】学校以外での学習活動
  8. 学習活動の評価は、計画や内容を学校の教育課程に照らして判断するとは?~出席扱いの要件7項目より
    1. 【まとめ】学習活動の評価
  9. まとめ

学校に行っていない不登校でも出席扱いになるとは?

学校に行っていない不登校でも出席扱いになるとは?
そもそも不登校で学校に行っていないにも関わらず、出席扱いになるとはどのようなことなのでしょうか?

これは時代の変化とともに、生徒一人ひとりの個性を認める動きに世の中がなってきているためです。

つまり、「学校だけが全てじゃないよね?」という考えが元になっていて、学校に行っていなくても、何らかの形で義務教育課程と同じ学習能力を継続的に身につけている生徒を、学校に通っている生徒と同一と見なすようになっています。

しかし実際には、このような内容を知らないままでいる不登校の家族が多いのが現状です。

知らないまま時だけが過ぎて、

「このまま義務教育課程が過ぎていってしまうのでは?」
「勉強の遅れを取り戻すことができず、取り残されたまま・・・」
「高校受験も諦めなくてはいけなくなるの?」

と悩み、社会からどんどん孤立してしまう焦りを感じている家庭も多いでしょう。

それは文部科学省の不登校に対する方針が、広く世の中に周知されていないことが原因です。

また、既存のカリキュラムをこなすことで精一杯な現場の先生が、不登校の生徒と不登校の支援を行う第三者の機関とのパイプ役を担う余裕がないことも理由のひとつにあります。

では不登校の出席に関して、どのような基準を設けて、家で学習する児童を支援していくのでしょうか?

各項目を具体的に、一つ一つ解説していきましょう。

出席扱いに関するポイント


文部科学省の不登校に対する見解は大きく変わっています。

新しい制度も発表されました。

まずは、発表された7つの項目を理解するところから始めましょう。

難しく書いてある7つの項目を具体例を入れて、なるべく簡単に説明してきます。

保護者と学校との間に十分な連携・協力関係があるとは?~出席扱いの要件1項目より

保護者と学校との間に十分な連携・協力関係があるとは?~出席扱いの要件1項目より
不登校の生徒を出席扱いと見なすためには、まずは管轄の学校との密な連携が必要不可欠です。

これは無理して生徒に登校を促すということではなく、学校に第三者の支援機関との窓口になってもらうという意味です。

そのために親として行うべきポイントを三つ紹介します。

初期段階~学校に不登校の相談を行う

まずは子供が不登校になった原因について、学校を交えて話し合う場を設けることです。

親が学校に出向き、担任の先生に相談に乗ってもらうことが第一歩です。

当たり前のことかもしれませんが、実はこの段階で話し合いの密度が薄い家庭が多いのが現実です。

いじめなどの対外的な理由を除き、不登校の原因を「子供の心の問題」と片付けてしまう親が多いためです。

また昨今の学校では、昔よりも不登校の子供に対して積極的な働きかけを行ってくれる先生は少なくなってきています。

以前よりも教育課程が過密になってきている背景もありますし、文科省の不登校に対する考え方を「生徒の意思を尊重して、教師は静観すること」と捉えている先生も多いからです。

しかし、学校にも生徒の不登校の原因を追求する義務と、全ての生徒が不登校にならずに通うことができる学校づくりを行う義務があります。

そのためにも双方の現状をすり合わせて、今後どのような方針で生徒の教育を行っていくか?について話し合いの場を設けることが大切です。

中期段階~継続的な情報交換を行う

長期的に不登校になってしまう生徒の多くは、学校との定期的な情報交換の場から遠ざかってしまう傾向にあります。

例えば定期的に学校が配布するプリントを親が取りに行っているものの、そこで担任の先生との話し合いの時間まで設けていない場合も当てはまります。

親御さんの中には、「状況が変わっていないので、何も話すことがない」と思っている人も多いでしょう。

しかし、不登校の児童を出席扱いと見なすためには、定期的な生徒に対する情報交換が必要不可欠です。

  • 家での様子
  • 学習内容の進捗状況
  • カウンセリングや不登校支援などへの参加状況
  • 上記第三者機関から受けた診断やアドバイスの内容
  • 本人意思による今後の方針

など、子供の状況を把握してもらうための定期的な場を設けることが重要です。

学校によっては担任の先生ではなく、担任外の先生が不登校児童の担当になっている場合があります。

後期段階~第三者機関との連携

話し合いの結果、学校に復学することが難しいと判断した場合は、第三者機関を交えて三者一体で児童の今後の方針を決めていくことになります。

第三者機関は国で運営している公的な場所もあれば、私設で運営している団体を利用する場合もあるでしょう。

最終的には子供本人が決めることなので、学校から紹介を受けた機関でも、家庭で探した機関でもどちらでも構いません。

いずれにしても、子供にとって勉強しやすい環境を決めた後も、継続的で定期的な連携を行っていくことが必須です。

この時に、「家庭と学校」「家庭と第三者機関」のパイプだけではなく、「学校と第三者機関」のパイプも作ってもらって、三角形の連携がとれることが理想の形です。

【まとめ】学校の連携・協力関係

親が学校と積極的で継続的なコミュニケーションの場を設けていることが大前提。

定期的に報告を行う日にちをあらかじめ決めておくか、面談の最後に次の面談日を設定するようにしましょう。

ICTや郵送・faxなどを活用して提供される学習活動とは?~出席扱いの要件2項目より

ICTや郵送・faxなどを活用して提供される学習活動とは?~出席扱いの要件2項目より
登校による学習が難しいと判断された場合は、学校外の教育システムを利用して出席扱いにすることができます。

ICTとは、インターネットを使った教材のことで、文科科学省の抜粋によると以下の教材が当てはまります。

  • 民間業者が提供するICT教材を活用した学習
  • パソコンで個別学習できるシステムを活用した学習
  • 教育支援センター作成のICT教材を活用した学習
  • 学校のプリントや通信教育を活用した学習
  • ICT機器を活用し,在籍校の授業を自宅に配信して行う学習(同時双方向型授業配信やオンデマンド型授業配信)
  • 《参考》文部科学省:https://www.mext.go.jp/content/1422155_001.pdf

昨今、在宅で学習できるツールは増えてきています。

たとえば有名な教材として、出席に関して電話サポートしてくれる『すらら』通信教材大手の進研ゼミ授業動画配信の『スタディサプリ』など、それぞれ生徒たちにあった教材が選べます。

また不登校児に対する意識が高い学校では、学校の教材を利用して生徒が在宅のまま学習支援を行ってくれる学校もあります。

自治体が運営している教育支援センターが主催する教材について、まずは問い合わせてみるのもいいでしょう。

ICT教材を出席と見なす最終判断は各学校の校長

実は、どの教材を使えば出席と見なすか?の明確な決まりは定められていません。

どのような勉強方法か?よりも、生徒の学習意欲に重きを置いて判断する方が妥当であるというのが文科省の見解だからです。

したがって最終的な出席の判断は、各学校長に委ねられています。

そのためには、要件1項目の学校との密で継続的な連絡が必要不可欠になってきます。

担任(もしくは担当の先生)→教頭→校長という流れで、生徒の学習状況を定期的に報告していきます。

ICT教材による学習の注意点

ここで文部科学省がかかげる不登校の概念に立ち返って補足説明をすると、あくまでもICT教材を利用した在宅学習が出席と見なされるためには、復学することが困難だと認められた生徒のみです。

たとえば、身体的要因や対外的要因により、本人の意思では復学することが困難な場合に限られます。

一方で、本人に近い将来復学の見込みがある休息的段階と見なされた場合は、出席扱いの判断よりも復学支援の方が優先される場合があるでしょう。

また、充分復学への力があるにも関わらず、安易に在宅での学習を選択している生徒には、社会復帰の観点からICT教材による学習を出席と見なされないケースもあります。(引きこもりの防止)

【まとめ】ICT教材による学習内容

出席と認定される在宅での学習方法の選択肢はたくさんあります。

まずは学校が主体となって実施してくれる在宅学習があるのか?から確認してみるようにしましょう。

またインターネットを利用した学習(=ICT)も校外授業として認められています。

子供の気質に合うような教材の情報収集が大切です。

訪問等による対面の指導が適切に行われるとは?~出席扱いの要件3項目より

訪問等による対面の指導が適切に行われるとは?~出席扱いの要件3項目より
不登校の生徒を出席扱いと見なす場合には親からの定期的な申告の他に、学校やソーシャルワーカーによる対面での指導も条件になります。

指導と言っても堅苦しいものではなく、本人との面談を通して近況報告を受けたり、どのような悩みを抱えているか?の相談を行う場として実施していきます。

児童本人が外に出ることが難しい場合は、担当者が家庭に訪問して面談を行います。

なお、この時担当する指導者は、担任の先生や進路指導の先生、スクールカウンセラー、ソーシャルワーカー、教育支援センターの職員などが当てはまります。

また民間や個人で行う場合には、これら専門職からの適切な指導を受けた人に限定されます。

対面指導の目的

家族以外との関わり合いを苦手とする児童が多い中で、対面での指導を要件に入れることはハードルが高いと感じられるかもしれません。

しかしこれには、家庭だけで不登校の問題と向き合わないようにする配慮が含まれています。

どうしても子供が不登校になったりひきこもりになったりすると、家族だけがその問題と向き合って社会から孤立してしまうケースが増えています。

『第三者機関との連携』でも説明したように、親と学校と第三者機関で三角形を作って、その中心に子供を置いて見守っていくことが大切です。

対面指導には不登校の生徒の近況を把握する目的以外にも、親以外の大人と本人が接することで、社会復帰に向けた自立を促すきっかけにもなっていくわけです。

【まとめ】訪問による対面指導

最終的には、学校へ復帰することが目的です。

指導する方は、親とだけではなく子供と直接顔を合わせることで感じ取ることができ、今後の接し方がわかってきます。

ほかにも、子供と親とだけの孤立した関係を防ぐという目的もあります。

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学習の理解の程度を踏まえた計画的な学習プログラムとは?~出席扱いの要件4項目より

学習の理解の程度を踏まえた計画的な学習プログラムとは?~出席扱いの要件4項目より
通学ではなく在宅での学習を行う場合は、その学習プログラムが義務教育の過程に沿った長期的なプログラムになっているのがポイント

とはいえ不登校になってから在宅での学習を始めるまでに、数年間のブランクがある生徒もいるでしょう。

そのような生徒には、ポイント1:理解できるところまでの学年に遡って学習できる

その上で、ポイント2:いつまでに義務教育卒業と同等の知識を習得することができる

学習のサポートしながら、長期的な計画をたてることが学力向上し、学校も出席扱いにすることができる要素になります。

この2つのポイントを補うことができるのが、文部科学省が説明しているict教材。

得意教科はこれまで通りの自習で補うことができ、苦手教科は集中的に学ぶことができる。

過去の遡って学習することもできるので、条件としはクリア。

もちろん将来は、学校に復帰することが目的。

復学できたときに、学校の授業についていけないようにすることも大事です。

ほかにも、学力を上げておくことで高校入試も他の生徒たちと同じように受験することもできます。

したがって、「教えられる分野だけに付き添える大人が近くにいる」ということではなく、最新版の教育課程を理解した上で、計画的に最後まで責任をもって教えることができる指導者(教育教材)があることがとても重要です。

【まとめ】計画的な学習プログラム

「義務教育程度の勉強なら教えられる」という大人がそばにいるだけではいけません。

長期的視野で計画的に、通学生と同等の学習能力を身につけられる教材を準備しましょう。

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校長が対面指導や学習活動の状態を十分に把握しているとは?~ 出席扱いの要件5項目より

校長が対面指導や学習活動の状態を十分に把握しているとは?~ 出席扱いの要件5項目より
最終的に不登校になった生徒を出席扱いと見なすかどうかは、各学校長の判断に委ねられていることをこちらで紹介しました。

ということは校長に、『学校に来ていない生徒の進捗状況』が伝わっている状況を作っていくことが大切です。

そのためにも親は、積極的に学校や担任、もしくは担当教員にお願いして、子供の状況を校長にしっかり伝えてもらいましょう。

もちろん、第三者機関を利用していても同じです。

校長自ら子供の状態を知ってもらうために、常に面談を行わなくてはいけないということではありません。

重要なのは、校長までしっかりと子供の状態が伝わるような環境を整えておくことです。

【まとめ】校長先生に状況を伝える

定期的に、学校と面談を実施しながら、子供の状況をしっかりと校長まで伝わるような体制を作っておく。

このような大事な情報交換ができるように学校にも協力してもらいましょう。

不登校でも出席扱いと見なしてもらう意思を伝えることが大切です。

学校外の公的機関や民間施設等で相談・指導を受けれない場合に行う学習活動とは?~出席扱いの要件6項目より

学校外の公的機関や民間施設等で相談・指導を受けれない場合に行う学習活動とは?~出席扱いの要件6項目より
一般的に不登校の児童を支援する場合は、順番としては『学校と連携している公的な教育支援センター』
→
『家庭で選定した民間施設(フリースクールや個別訪問学習も含む)
』です。

しかし、中には決まった時間にどこかに出向くことや、対面での学習を苦手とする生徒も多いです。

このように初期の面談で『リアルな場での学習』が困難と判断された場合に、ICT教材での学習が出席扱いとして認められます。

バーチャルな場を介しての学習方法ですが、最近ではICT教材のチャット機能を使いながら個別コーチに指導してもらう。

子供のサポートはもちろん、親には進路相談を行ってくれるサービスもあります。

昔と違って、リアルとバーチャルとの差がとても縮まっています。

またICT教材を活用しながら生活リズムを取り戻していき、徐々に民間や公的機関を活用した学習にシフトしていく事例もとても多いです。

【まとめ】学校以外での学習活動

学校や第三者機関との面談を行う中で、本人に一番適した学習方法を決めていくようにしましょう。

そのために、子供にあったICT教材を選ぶことがポイント。

けっして、親の判断だけで選ぶことがあってはいけません。

親の決めつけではなく、子供の潜在能力を伸ばしながらサポートできるツールを利用し、出席扱いできように努めましょう。

学習活動の評価は、計画や内容を学校の教育課程に照らして判断するとは?~出席扱いの要件7項目より

学習活動の評価は、計画や内容を学校の教育課程に照らして判断するとは?~出席扱いの要件7項目より
在宅での学習を出席扱いと見なした場合、必ずしも成績表で査定をフィードバックする必要は学校側にはありません。

ただしもしも成績表に評価を反映させる時には、児童の学習内容が既存の教育課程に準じたものになっているかどうか?が、重要な判断基準です。

とはいえ生徒に学習の遅れがある場合は、必ずしも学年の学力レベルと照らし合わせる必要ありません。

あくまでも長期的視野で計画的な学習スケジュールが組まれているか?その範囲内で一定の学力向上が見受けられるか?を念頭において評価することが求められます。

なお通信講座などを利用する中で、定期的な確認テストや模試を開催している場合は、その内容をそのまま学校での評価に反映させることも視野に入れることができます。

いずれにしても、定期的な面談を通して生徒の気質や学力に合わせた適切な学習内容と認められた場合に、出席扱いとして正当に判断されます。

【まとめ】学習活動の評価

学校教育内容と著しくかけ離れているのではなく、ICT教材みたいに進捗状況がはっきりわかれば、学校の評価に結びつけてくれます。

そのためには、本人の学習習慣や意欲、努力を学校に認めてもらうことも大事です。

まとめ

文部科学省が提示している不登校でも出席扱いにできる要件についてまとめてきました。

重要なポイントは、

  • ネット塾などを活用したICT教材でも在宅学習として認められる
  • 学習した内容を定期的に学校に報告することが条件
  • 報告した内容が校長まで行き渡り、出席扱いとして認めてもらうような働きかけを行うこと
  • 学校だけではなく第三者機関との関わりも積極的に持つこと
  • 親だけではなく子供との定期的な面談も必要になってくること
  • 子供の気質を判断した上で、在宅での学習が出席扱いとして認められないケースもあること

の6点です。

とはいえ実際には、明確な線引きが曖昧で定められていないのが文部科学省の文面を見ても分かります。

また多様な働き方が受けられている現代で、教育の在り方もこれからもっと細分化していくでしょう。

ただ一つ文部科学省の不登校に対する見解を見て一貫されていることは、「本人の学力レベル」ではなく、学習に対する「意欲」「習慣」「努力」を出席扱いとして見なすかどうかの判断基準にしていることです。

親としてはまず今の状況を学校に積極的に伝えていくことから始め、できるだけ多くの人との関わりをもつ。

そして、大事だと思う情報を集めながら、子供に適した学習方法を一緒に見つけられるようにしてあげてください。

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